太陽光発電の売電価格が下がっても導入すべき？自家消費率で考えるリアルな答え

太陽光発電の売電価格（FITの買取価格）が年々下がり、「いまさら太陽光を入れても元が取れないのでは？」と不安になる方は多いと思います。さらに、すでに太陽光を導入している方にとっては「FIT終了後（卒FIT）の売電単価が安すぎて、この先どうすればいいのか」という悩みも現実的です。

一方で、電気代は燃料価格や制度変更の影響を受けやすく、将来の値上がりを心配する声も増えています。そこで注目されているのが「売電で稼ぐ」よりも「自家消費で買電を減らす」という考え方です。太陽光＋蓄電池、さらにV2H（Vehicle to Home）や電気自動車（EV）を組み合わせることで、家庭の電力を“自分でまかなう割合”を高め、電気代上昇リスクに備える動きが広がっています。

この記事では、売電価格が下がっている今でも太陽光を導入すべきかを「自家消費率」という軸で整理し、卒FIT後の現実的な選択肢、太陽光＋V2H＋EVの相性、そして導入判断に役立つ具体例まで丁寧に解説します。

結論：売電価格が下がっても「自家消費率を上げられる家庭」は導入メリットが出やすい

結論から言うと、売電価格が下がっている今でも太陽光発電は導入すべきケースがあります。ただし前提は「売電で利益を出す」発想ではなく、自家消費率を高めて買電を減らすことです。

特に次のような家庭は、売電単価が低くてもメリットが出やすい傾向があります。

・昼間に在宅が多い（在宅勤務、育児、介護など）
・エコキュートや食洗機など、昼に動かせる家電がある
・電気自動車（EV）を保有、または将来保有予定
・V2Hや家庭用蓄電池の導入を検討している
・卒FIT後の売電先（買取単価）に不安がある

逆に、昼間ほぼ不在で電気を使わず、EVもなく、蓄電池も入れない場合は、自家消費率が上がりにくく、導入効果が薄くなることがあります。その場合は「太陽光の容量を控えめにする」「将来のEV導入を見据えて配線計画だけしておく」など、設計の工夫が重要です。

理由：判断軸は「売電単価」より「買電単価」と「自家消費率」

売電価格が下がるほど、“自家消費の価値”は相対的に上がる

太陽光の経済性を考えるとき、つい売電単価（いくらで売れるか）に目が行きがちです。しかし、家庭にとって本当に効くのは「電力会社から買う電気（買電）をどれだけ減らせるか」です。

一般に、売電単価より買電単価のほうが高い状況では、売るより使ったほうが得になりやすい構造があります。売電単価が下がるほどこの差は広がり、太陽光の価値は「売電収入」から「電気代削減」に移っていきます。

自家消費率が低いと、せっかくの発電が“安く売られる”

自家消費率とは、発電した電気のうち家庭内で消費した割合です。例えば、日中に発電した電気をその場で家電に使えれば自家消費になり、余った分は売電に回ります。

売電単価が低い時代ほど、余剰が多い（＝自家消費率が低い）と、発電の価値が目減りします。逆に言えば、自家消費率を高める工夫ができる家庭ほど、売電価格の下落に強いということです。

卒FIT後は「売電先の単価」が変動しやすく、計画が立てにくい

FIT期間中は国が定めた単価で買い取ってもらえるため、予測が立てやすいのが特徴でした。しかし卒FIT後は、売電先のプランや市場状況によって単価が変わりやすくなります。

この不確実性を減らす方法が「売電に頼らない運用」＝自家消費中心です。太陽光＋蓄電池、あるいは太陽光＋V2H＋EVのように、家庭内で電気を回す仕組みを作るほど、卒FIT後の不安は小さくなります。

V2HとEVは「大容量の蓄電池」として自家消費率を押し上げる

家庭用蓄電池は便利ですが、容量あたりのコストが気になる方も多いと思います。その点、EVは走るためのバッテリーをすでに持っているため、V2Hを導入すれば家庭の電源としても活用できます。

太陽光で昼に発電→EVに充電→夜に家へ給電、という流れが作れると、自家消費率が上がりやすく、電気代削減効果が安定します。停電対策としても評価されやすい組み合わせです。

具体例：自家消費率で考える導入判断（太陽光・蓄電池・V2H・EV）

具体例1：太陽光だけ導入（余剰売電が多い家庭）

例えば、日中は不在で夜に電気使用が集中する家庭では、太陽光の発電ピークと消費ピークがずれます。その結果、発電した電気の多くが余り、安い単価で売電されやすくなります。

このタイプの家庭が太陽光を導入する場合は、次のような工夫が有効です。

・発電量を増やしすぎない（過剰な余剰を作らない）
・タイマー運転で昼に回せる家電を増やす（食洗機、洗濯乾燥、エコキュートなど）
・将来的なEV導入を想定し、200V充電設備や配線計画を先に整える

「太陽光＝売電で回収」というイメージから、「太陽光＝生活の電気を置き換える」という設計へ切り替えるのがポイントです。

具体例2：太陽光＋家庭用蓄電池（夜間の自家消費を増やす）

家庭用蓄電池は、昼間の余剰電力をためて夜に使えるため、自家消費率を上げやすい代表的な選択肢です。特に、夜間に電気使用量が多い家庭では効果が出やすくなります。

ただし、蓄電池は「入れれば必ず得」というより、目的と使い方が合えば強い設備です。導入前に確認したい点は次の通りです。

・夜間にどれだけ電気を使っているか（使用パターン）
・停電対策としても価値を見出すか（経済性だけで判断しない）
・蓄電池の容量が生活に合っているか（大きすぎても回らない）

太陽光の発電量、家庭の消費量、蓄電池容量のバランスが崩れると、自家消費率が思ったほど上がらず、期待値とのギャップが生まれやすいので注意が必要です。

具体例3：太陽光＋V2H＋EV（自家消費率を最大化しやすい構成）

EVをお持ちの場合、最初に取り組みやすいのが「太陽光が発電している昼に充電する」運用です。昼充電によって余剰売電を減らし、自家消費率を上げられる可能性があります。

在宅勤務などで日中に充電できる環境がある方は、売電価格が低い時代ほど、このメリットが大きく感じられます。さらに、ガソリン代の削減も含めて家計全体で見ると、太陽光との相性は良好です。

太陽光とV2H、EVを組み合わせると、EVのバッテリーを家庭用の大容量蓄電池のように使えます。これにより、昼の発電を夜へ移しやすくなり、自家消費率の改善が期待できます。

運用イメージは次の通りです。

・昼：太陽光で発電→家で使う→余りをEVへ充電
・夜：EVから家へ給電し、買電を減らす
・停電時：EVから非常用電源として給電（機器構成による）

もちろん、V2H機器の導入費用や、車を「家の電源」として使うことへの心理的ハードルもあります。しかし、卒FIT後に売電単価が低い状況では「余った電気を安く売る」より「ためて使う」ほうが納得感を得やすいケースが増えています。

具体例4：卒FIT後の選択肢（売電先変更・自家消費シフト・機器追加）

すでに太陽光を導入していて卒FITを迎える方は、次のような選択肢を組み合わせて考えるのが現実的です。

・売電先（電力会社や新電力）の見直し
・昼に動かす家電を増やして自家消費率を上げる
・蓄電池を後付けして夜間の買電を減らす
・EV導入やV2H導入で“ためて使う”比率を増やす

卒FIT後は「売電単価が安いから終わり」ではなく、「発電した電気をどう使うか」の再設計がポイントになります。ここを丁寧に設計できれば、太陽光の価値はFIT終了後も続きます。

まとめ：導入判断は「自家消費率を上げられるか」で決める

売電価格が下がっている今、太陽光発電を導入すべきかどうかは、「売電でいくら儲かるか」よりも「自家消費率をどれだけ上げられるか」で判断するのが現実的です。

・売電単価が低いほど、余剰売電に頼る設計は不利になりやすい
・買電単価の上昇リスクを考えると、自家消費で買電を減らす価値は大きい
・卒FIT後は売電単価が不確実になりやすく、自家消費中心のほうが安心感がある
・EVやV2Hは自家消費率を押し上げる有力な手段になり得る

売電価格が下がっても、太陽光は終わりではありません。これからの太陽光は「売る設備」から「暮らしの電気を守る設備」へ。ご家庭の生活スタイルに合わせて、自家消費率を高める設計ができるかどうかが、導入のリアルな答えになります。